SEO業者はどう選ぶ？おすすめ15社と費用相場・失敗しない7つの比較ポイント

SEO業者へ相談したいと考えていても、「どの会社に依頼すればよいのか分からない」「料金だけで比較して失敗したくない」と悩む担当者は少なくありません。

SEO業者によって、戦略設計、記事制作、テクニカルSEO、被リンク施策、CVR改善、LLMO・AIO対策など、対応できる範囲は大きく異なります。そのため、知名度や費用だけで決めるのではなく、自社の課題と業者の得意領域が一致しているかを確認することが重要です。

Googleも、SEO業者の利用はサイトの視認性向上や時間の節約につながる可能性がある一方、不適切な業者を選ぶとサイトや運営者の信用を損なう可能性があると案内しています。

この記事では、SEO業者へ依頼できること、おすすめのSEO会社15社、失敗しにくい選び方、費用の考え方、注意すべき業者の特徴、商談で確認したい質問までまとめて解説します。

読み終えれば、自社がどのような基準でSEO業者を比較すべきか判断しやすくなります。

SEO業者とは？依頼できる主な業務

SEO業者とは、Googleなどの検索エンジンからWebサイトへの流入を増やし、問い合わせや購入、資料請求、商談などの成果につなげるための施策を支援する会社です。SEO会社やSEOコンサルティング会社と呼ばれることもあります。

ただし、すべてのSEO業者が同じサービスを提供しているわけではありません。依頼先を選ぶ前に、まず代表的な支援内容を把握しておきましょう。

SEOコンサルティング

SEOコンサルティングでは、サイトの現状を分析し、事業目標から逆算して必要な施策や優先順位を設計します。競合分析、キーワード選定、サイト構造の見直し、既存記事の評価、KPI設計、月次レポートなどが代表的な業務です。

注意したいのは、コンサルティング契約に「実装」が含まれているとは限らないことです。

改善案や指示書までは作成しても、WordPressの修正、記事制作、内部リンクの追加、構造化データの実装などは自社側で対応するケースがあります。

社内にSEO担当者やエンジニアがいない場合、提案だけ受け取っても施策が進まない可能性があります。

契約前には「何を提案してもらえるか」だけでなく、「誰がどこまで実行するのか」まで確認することが重要です。

定例会で施策の理由や優先順位まで説明してもらえる会社であれば、外注しながら社内にノウハウを蓄積しやすくなります。

コンテンツSEO・SEO記事制作

コンテンツSEOは、検索ユーザーの疑問や課題に応える記事を制作し、自然検索からの流入や問い合わせにつなげる施策です。

キーワード調査、構成作成、執筆、監修、図解制作、WordPress入稿、公開後のリライトまで対応する会社もあります。

記事制作を比較する際は、1記事あたりの文字数や料金だけを見るのでは不十分です。検索意図をどのように分析するのか、自社独自の事例やデータをどう盛り込むのか、専門家監修やファクトチェックをどのように行うのかまで確認してください。

生成AIを利用しているかどうかよりも、最終的な正確性・独自性・事業との関連性を誰が担保するかの方が重要です。

また、新規記事を増やすだけではなく、既存記事の統合・削除・リライトまで提案できる会社かも比較ポイントです。コンテンツ数が多いサイトほど、重複する検索意図やカニバリの整理が成果を左右します。

テクニカルSEO・内部対策

テクニカルSEOは、検索エンジンがサイトを適切にクロール・インデックスできるように、サイト構造や技術面を改善する施策です。

canonical、robots.txt、XMLサイトマップ、内部リンク、パンくずリスト、ページ速度、JavaScript、モバイル対応、構造化データなどが対象になります。

特にEC、求人、不動産、ポータルサイトなどページ数が多いWebサイトでは、記事制作だけでは解決できない問題が発生しやすくなります。

重要ページがインデックスされていない、似たページ同士が競合している、クローラーが重要ではないURLばかり巡回しているといった課題があるためです。

業者を選ぶときは、自社と近い規模・構造のサイトで支援経験があるか、エンジニアと連携できるか、実装後の検証まで行うかを確認しましょう。診断だけで終わる場合は、自社側で必要になる開発工数も含めて総コストを比較する必要があります。

外部対策・被リンク支援

外部対策では、第三者サイトからの被リンクやブランドへの言及を増やし、検索エンジンやユーザーから見た信頼性を高めます。

代表的な方法には、独自調査、事例、無料ツール、寄稿、プレスリリース、業界メディアとの連携などがあります。

一方で、検索順位を操作することだけを目的にリンクを売買したり、不自然なリンクを大量に作ったりする方法には注意が必要です。Googleのスパムポリシーに抵触する可能性があり、中長期的にはサイトのリスクになります。

「毎月何本のリンクを付けるか」だけでなく、どのような媒体から、なぜリンクされるのかを説明できるかを確認してください。

DRなど第三者ツールの指標は参考になりますが、それだけでリンクの品質を判断するのは避けましょう。

LLMO・AIO対策

ChatGPT、Gemini、Perplexity、GoogleのAI機能などを通じて情報を探すユーザーが増えたことで、LLMO・AIO・GEOと呼ばれる生成AI検索向けの支援も広がっています。

具体的には、AI上でのブランド言及・引用状況の調査、質問やプロンプトの設計、一次情報の強化、サイト構造の整理、第三者メディアでの露出などが挙げられます。

ただし、「構造化データを入れれば必ず引用される」「AIで必ず上位に推薦される」といった成果保証には注意が必要です。Googleも生成AI向け最適化について、従来のSEOのベストプラクティスが引き続き有効だと案内しています。

SEO業者を比較するときは、AI上の露出だけを見るのではなく、指名検索、AI経由流入、問い合わせなどの事業指標まで検証できるかを確認してください。

SEOとAI検索を別物として扱うのではなく、共通する基盤と追加施策を整理できる会社の方が比較しやすくなります。

SEO業者への依頼が向いている企業

SEOはすべて外注すればよいわけではありません。

自社の人員、知識、開発体制によって、内製・一部外注・全面外注の最適解は変わります。

SEO専任者がいない企業

Web担当者が広告、SNS、サイト更新、CRMなど複数業務を兼任している企業では、SEOの調査や改善まで継続することが難しくなりがちです。

検索アルゴリズムや公式情報を追いながら、キーワード選定、記事制作、サイト改善、効果測定まで行うには相応の工数が必要になります。

SEO業者へ依頼すれば、現状分析やロードマップ設計を外部へ任せ、自社担当者は意思決定と一次情報の提供に集中できます。ただし、商品・サービスの強み、顧客像、営業現場の声などは外部業者だけでは十分に理解できません。

外注する場合でも、月1回のヒアリングや事例共有の場を設けるなど、自社にしかない情報を提供する仕組みを作ると、汎用的なSEO施策に陥りにくくなります。

改善案は出るが実装まで進まない企業

過去にSEOコンサルティングを依頼したものの、レポートや改善指示書だけが蓄積し、実際の修正まで進まなかった企業は少なくありません。

SEOは提案だけでは成果につながらず、タイトル変更、内部リンク追加、記事公開、テンプレート修正などを実際に行って初めて改善が始まります。

社内に制作・開発リソースが少ない場合は、WordPress入稿、記事制作、制作会社へのディレクション、実装確認まで対応できるSEO業者を優先するとよいでしょう。

商談では「改善案が出た後に誰が何をするのか」「実装後の確認まで契約に含まれるのか」を確認してください。実行体制まで含めて比較すれば、コンサルティング費だけを支払い続ける状態を避けやすくなります。

検索流入を問い合わせや売上につなげたい企業

SEOで検索順位やPVが伸びても、問い合わせが増えないケースがあります。原因として、情報収集目的のキーワードに偏っている、記事からサービスページへの導線がない、CTAが検索意図と合っていない、フォームの入力負荷が高いといった問題が考えられます。

このような場合は、単純な順位改善だけではなく、キーワード戦略、内部リンク、サービスページ、CTA、フォームなどを横断して改善できる会社が向いています。

BtoB企業であれば、GA4やSearch Consoleだけでなく、CRMやSFAのデータとつなぎ、問い合わせ、有効商談、受注まで評価できると理想的です。「順位が上がったか」ではなく「事業成果にどうつながったか」を見る会社かどうかを確認しましょう。

おすすめSEO業者15社

SEO業者は、得意領域や支援範囲が会社ごとに異なります。

ここでは、SEOコンサルティング、コンテンツSEO、テクニカルSEO、LLMO・AIOなどの観点から比較しやすい15社を紹介します。

1．and media株式会社

and media株式会社は、SEO・コンテンツマーケティング・LLMOを中心に、BtoB企業のWeb集客を支援している会社です。

SEOコンサルティングだけでなく、SEO記事制作、オウンドメディア運用、リライト、被リンク施策、CVR改善まで相談できるため、分析だけではなく実行まで進めたい企業に向いています。

特に、検索流入を増やすだけではなく、問い合わせや商談につなげることを重視した支援を検討しやすい点が特徴です。

生成AI検索向けには「andLLMO」を提供しており、ChatGPT、Gemini、Claude、Perplexity、Copilot、AI Overviewsなどを対象に、AI上での推薦状況、質問設計、サイト構造、外部言及、事例・実績の強化などを扱っています。

SEOとAI検索を別々に発注するのではなく、BtoBのリード獲得まで一体で改善したい企業は候補に入れやすいでしょう。

2．ナイル株式会社

ナイル株式会社は、SEOコンサルティングやコンテンツ制作を長期にわたり提供している会社です。サイト分析、SEO戦略、コンテンツ、改善施策などを幅広く扱っており、継続的な支援実績を重視する企業にとって比較候補になります。

すでにSEOへ取り組んでいるものの流入が伸びない場合や、現在の外注先から似た提案ばかり出てくる場合にも、過去施策の整理や改善方針を相談しやすい会社です。

ただし、会社としての実績が豊富でも、自社プロジェクトへ実際にアサインされる担当者の経験は別に確認する必要があります。

商談では、自社と近い業界・サイトタイプの事例、担当者の経験、支援範囲、実装まで含むかを確認してください。長期的に伴走するSEOパートナーを探している企業に向いています。

3．株式会社LANY

株式会社LANYは、SEOコンサルティングを中心に、コンテンツ制作、オウンドメディア運用、CRO・CVR改善、LLMOなどを提供しています。

記事型メディアだけでなく、BtoBサイトやデータベース型サイトなど複数のサイトタイプを支援している点も比較材料になります。

検索順位を上げることだけに限定せず、流入後のコンバージョン改善まで視野に入れているため、「アクセスは増えたが問い合わせが増えない」という企業と相性があります。LLMOコンサルティングも提供しているため、生成AI上での引用・認識状況を把握したい企業にも候補となります。

また、将来的にSEOを内製したい場合は、支援期間中にどこまで判断基準や分析方法を共有してもらえるか確認するとよいでしょう。SEOとCRO、コンテンツ、AI検索を横断して改善したい企業に適しています。

4．アユダンテ株式会社

アユダンテ株式会社は、SEOコンサルティングに加えて、Google Analytics、Googleタグマネージャー、運用型広告、BIなど、検索とデータ分析に関する領域を幅広く支援する会社です。

特にテクニカルSEOや大規模サイトを改善したい企業にとって有力な比較候補になります。

EC、求人、ニュース、データベース型サイトのようにURL数が多く、クロールやインデックス、JavaScriptなどの技術課題が複雑な場合、記事制作だけでは十分な改善ができません。

そのようなケースでは、技術要件やデータ分析まで深く見られる会社の方が適しています。

商談時には、自社と近い規模・構造のサイトを扱った経験、開発会社との連携方法、GA4や広告までどの範囲で支援できるかを確認してください。技術的・分析的なSEO課題を深く掘り下げたい企業に向いています。

5．株式会社Faber Company

株式会社Faber Companyは、SEOプラットフォーム「ミエルカSEO」の開発・提供とSEOコンサルティングを行う会社です。

SEOツールによる分析だけでなく、学習コンテンツや伴走型の支援を組み合わせ、企業の内製化を支援している点が特徴です。

2026年には、ChatGPTやGeminiなど生成AI検索におけるブランド露出を可視化する「ミエルカGEO」も展開しており、従来SEOとAI検索の両方をツール上で観測したい企業にも比較しやすい選択肢です。

一方で、ツールを導入しても自社側で分析・改善する時間を確保できなければ活用しきれません。契約前に、ツールだけで十分か、コンサルティングまで必要かを整理してください。社内にSEOの知識を蓄積しながら継続運用したい企業に向いています。

6．株式会社ウィルゲート

株式会社ウィルゲートは、SEOやコンテンツマーケティング領域で長くサービスを展開している会社です。コンテンツ制作とSEOコンサルティングを中心に、企業のWeb集客やオウンドメディア運用を支援してきた実績があります。

記事制作を継続的に外注したい企業は、単に月間何本納品できるかだけでなく、キーワード戦略、検索意図分析、専門テーマへの対応、取材・監修、一次情報の追加、公開後のリライトまで確認することが重要です。大量制作ができても、検索意図や事業との関連性が弱ければ成果につながりません。

また、SEOコンサルティングまで依頼する場合は、分析・提案とコンテンツ制作の連携方法も確認しましょう。オウンドメディアやコンテンツSEOを継続的に強化したい企業の比較候補です。

7．株式会社PLAN-B

株式会社PLAN-Bは、SEOコンサルティング、コンテンツライティング、広告などのデジタルマーケティングを幅広く支援しています。

SEO戦略、キーワード設計、テクニカルSEO、コンテンツ、CVR改善などを横断して相談できるため、複数の課題を抱える企業に向いています。

BtoBサービス、オウンドメディア、EC、ポータルサイトなどサイトタイプごとの支援にも対応しており、サイト制作と組み合わせれば実装まで相談できる点も確認できます。生成AI検索に関しても、ブランド認識やAI経由の接点を調査する支援を展開しています。

幅広い支援を依頼するほど、月額費用の中で「毎月何を実行してもらえるのか」を明確にする必要があります。SEO、コンテンツ、CVR、AI検索をまとめて継続改善したい企業は候補にしやすいでしょう。

8．株式会社JADE

株式会社JADEは、検索エンジンマーケティング、広告、データ分析などを専門領域とする会社です。

SEOを単純な順位対策としてではなく、検索環境、技術、データを含む広い観点から改善したい企業にとって比較候補になります。

社内にSEO担当者がおり、基本的な施策はすでに実施しているものの、複雑な技術課題や検索流入の伸び悩みを専門家と分析したいケースで検討しやすいでしょう。

SEOの知識がある発注側ほど、外部の専門知見をスポット的・戦略的に活用する選択肢も取れます。

会社名や著名な専門家の在籍だけで判断せず、実際に誰が担当するのか、どの頻度でコミュニケーションするのか、どこまで実行支援するのかを確認してください。高度な検索マーケティング支援を求める企業に適しています。

9．株式会社ジオコード

株式会社ジオコードは、SEO対策、コンテンツ、オウンドメディア、Web制作などを幅広く支援する会社です。

従来SEOに加えてAIO・LLMOといったAI検索向けの支援も明示しており、Webマーケティング施策をまとめて相談したい企業にとって比較しやすい会社です。

支援領域が広い会社ほど、自社に必要な施策と不要な施策を切り分けることが重要になります。たとえば、コンテンツSEOが課題なのにWeb制作を含む大きなパッケージを契約すると、費用対効果を判断しにくくなる場合があります。

商談では、自社サイトの最優先課題は何か、SEO・コンテンツ・AIO/LLMOの各施策がどのKPIへ影響するのかを確認しましょう。SEOだけでなく制作やAI検索まで一括して相談したい企業に向いています。

10．サクラサクマーケティング株式会社

サクラサクマーケティング株式会社は、SEOコンサルティングとコンテンツ制作を中心にWeb集客を支援しています。

サイト分析、キーワード選定、SEO記事制作など、オウンドメディアやサービスサイトの自然検索流入を伸ばしたい企業が比較しやすい支援領域を持っています。

記事制作を依頼する場合は、構成・執筆だけでなく、専門分野の監修、一次情報の追加、内部リンク、WordPress入稿、公開後のリライトまで対応するか確認してください。また、コンサルティングでは分析と提案で終わるのか、記事やサイトへ反映する段階まで伴走するのかで社内負担が変わります。

月間制作本数だけでなく、担当者のSEO経験、品質管理、既存記事の改善比率も比較しましょう。SEO記事制作と継続的なサイト改善を組み合わせたい企業に向いています。

11．株式会社メディアリーチ

株式会社メディアリーチは、SEO・AIO・LLMOを専門に支援する会社で、SEO戦略、テクニカルSEO、コンテンツ、被リンク、海外SEO、データベース型サイトSEOなど幅広い領域を扱っています。

AI検索では、自社SaaSやLLMO/AIOコンサルティング、調査・戦略策定、内製化支援なども提供しているため、従来SEOと生成AI検索を同じ会社へ相談したい企業に適しています。海外サイトや大規模データベース型サイトのように専門性の高い案件では、担当者の経験やエンジニアとの連携体制も重要です。

公開料金があるサービスでは費用を比較しやすい一方、実際の支援範囲は契約内容によって変わります。SEOとAI検索、大規模・海外サイトの課題を一体で相談したい企業に向いています。

12．株式会社NEXER

株式会社NEXERは、SEOコンサルティングを中心に、テクニカルSEO、コンテンツ改善、CRO、外部評価の獲得などを支援するWebマーケティング会社です。改善案の提示だけでなく、必要に応じて実装まで相談できる点が特徴です。

サイト環境や競合を分析したうえで、metaタグ、構造化データ、リダイレクトなどの改善案を設計し、エンジニアチームと連携する体制も案内されています。また、UI・UX改善や調査コンテンツを活用した外部評価獲得など、SEOの周辺領域まで検討できます。

社内に実装担当者がいない企業では、提案だけで終わらない体制が大きな判断材料になります。テクニカル施策からコンテンツ・CROまで一気通貫で進めたい企業に向いています。

13．株式会社eclore

株式会社ecloreは、SEOサービス「ランクエスト」を運営しています。SEOコンサルティングと記事制作を中心に、改善提案だけではなく実行まで対応する支援を打ち出しており、社内リソースが限られている企業が比較しやすいサービスです。

専属コンサルタントに加え、ライティングや編集の体制を持ち、コンテンツ制作と内部対策を含めた支援を行っています。自社側で「何を直せばよいか分かるが、手を動かせない」という状態では、実行まで任せられる業者の方が施策速度を上げやすくなります。

ただし、全面外注でも顧客像や商品の強みまで業者任せにするのは避けましょう。自社情報を提供しながら、SEO施策の実行部分を広く任せたい企業に向いています。

14．株式会社ニュートラルワークス

株式会社ニュートラルワークスは、SEOを含むデジタルマーケティングやWeb制作を支援する会社です。検索流入だけではなく、サイト制作や広告なども含めてWeb戦略全体を見直したい企業にとって比較候補になります。

特にWebサイトのリニューアルとSEOを同時に進める場合、URL変更、リダイレクト、既存ページの評価引き継ぎなど、公開前にSEO要件を設計する必要があります。デザインや制作だけを優先してしまうと、公開後に自然検索流入が落ちるリスクがあります。

幅広いマーケティング会社を選ぶ場合は、誰がSEO分析を担当するのか、SEOへどの程度リソースを割くのかを確認してください。SEOとWeb制作を並行して見直したい企業に向いています。

15．株式会社フルスピード

株式会社フルスピードは、長期にわたりSEOサービスを提供している会社です。SEOコンサルティングでは、サイト調査、SEO戦略、内部改善指示、コンテンツ制作、定例報告、効果検証など幅広い支援を案内しています。

SEOだけでなく、必要に応じてWebアナリスト、UI・UX、コンテンツなど複数の専門領域と連携できる体制も比較材料です。特に、流入はあるもののサイト内の行動やコンバージョンに課題がある場合、SEO単体ではなく周辺領域まで改善できる会社が向いています。

長い支援歴は安心材料の一つですが、実際の担当者の経験は別に確認が必要です。SEOの長期支援実績と複数専門職の体制を重視する企業は候補にしやすいでしょう。

SEO業者の選び方7つ

SEO業者を比較するときは、会社規模や料金だけではなく、自社の課題を解決できるかという視点が欠かせません。Googleも、過去事例、成果の測定方法、同業種での経験、担当者とのコミュニケーションなどを候補会社へ確認するよう案内しています。

1．自社に近い支援実績があるか確認する

「SEO実績が豊富」という表現だけでは、自社に適した会社か判断できません。BtoBサービスサイト、EC、求人、不動産、比較サイトでは、狙うキーワード、ページ構造、CV地点、技術課題が大きく異なるためです。

事例を見るときは、検索流入の増加率だけでなく、どの課題に対して何を実施し、どのくらいの期間で、CVや売上にどう影響したかまで確認してください。

守秘義務の関係で社名を公開できない場合でも、匿名で業種、サイト規模、施策内容、期間などを説明してもらえることがあります。

実績の数ではなく、自社の課題へ応用できる経験があるかを見ることがポイントです。成功事例だけでなく、成果が出なかったケースでどのように分析したかを質問するのも有効です。

2．契約後に担当する人を確認する

営業担当者の説明が魅力的でも、契約後は別のコンサルタントが担当することがあります。SEOは継続的な分析と意思決定が必要なため、会社名だけでなく、実際に担当する人物の経験や得意領域が成果に影響します。

商談時には、担当予定者のSEO経験、得意なサイトタイプ、同業界での経験、担当案件数、定例会への参加者などを質問しましょう。記事制作やテクニカルSEOを別チームが担当する場合は、チーム間の情報共有方法も確認してください。

可能であれば契約前に実務担当者と話し、説明の分かりやすさや相性も見ておくと安心です。営業時の提案品質ではなく、契約後の運用品質を比較することが重要です。

3．提案だけか実装まで対応するかを見る

SEOコンサルティングの契約には、改善案の提示までを行うものと、実際のサイト修正や記事制作まで含むものがあります。同じ月額料金でも、契約に含まれる作業範囲が違えば費用対効果は大きく変わります。

たとえば、「内部リンクを追加してください」「ページ速度を改善してください」と提案されても、社内に対応できる担当者がいなければ施策は止まります。記事構成、執筆、WordPress入稿、タイトル変更、内部リンク、構造化データ、エンジニア向け要件定義、実装確認のうち、どこまで料金に含まれるか確認してください。

良い提案よりも、実行できる体制の方が重要になるケースもあります。追加料金が発生する作業も契約前に一覧化しておきましょう。

4．施策の理由を説明できるか確認する

信頼できるSEO業者は、「この施策をやれば順位が上がる」と結論だけを伝えるのではなく、なぜ必要なのかを説明できます。Googleも、SEO業者から受けた推奨事項を公式ガイダンスと照らし合わせ、批判的に検討することを勧めています。

「ツールのスコアが低いから直す」「競合より被リンクが少ないから増やす」といった単純な説明だけでは不十分です。施策の目的、優先順位、期待する指標、実装コスト、リスクまで確認してください。

SEOツールは有用ですが、Googleの内部ランキングデータそのものを取得しているわけではありません。ツールの数値を絶対視せず、検索意図・事業・公式情報を踏まえて判断できる会社を選びましょう。

5．順位以外のKPIまで見ているか確認する

検索順位や自然検索セッションだけをKPIにしている会社より、問い合わせや売上まで意識している会社の方が投資判断をしやすくなります。BtoBであれば、表示回数、クリック、セッション、CTAクリック、問い合わせ、有効商談、受注まで段階的に追えると理想です。

商談では月次レポートのサンプルを見せてもらい、「数字を報告するだけか」「変化の原因と次の施策まで提案するか」を確認しましょう。SEOの成果には季節性、広告、指名検索、営業活動など他の要因も関係するため、すべてをSEOの成果と断定する会社には注意が必要です。

事業KPIまでつなげて評価できる会社であれば、SEOを継続すべきか、別施策へ予算を回すべきかも判断しやすくなります。

6．料金と契約条件を作業単位で比較する

SEO業者の見積もりを比較するときは、月額料金だけを見るのではなく、その中に含まれる作業を分解してください。同じ30万円でも、分析と定例会だけの契約、記事制作まで含む契約、テクニカルSEOの要件定義まで含む契約では価値が異なります。

最低契約期間、初期費用、追加調査費、記事修正回数、ミーティング回数、解約予告期間、途中解約、成果物の著作権、GA4・Search Console・SEOツールのアカウント所有権も確認しましょう。

複数社へ同じ要件を伝えて、「1か月に何が納品され、誰がどこまで動くのか」を比較すると価格差の理由を理解しやすくなります。外注費だけでなく社内工数も含めた総コストで判断してください。

7．LLMO・AIOへの考え方を確認する

LLMO・AIO対応を掲げるSEO業者は増えていますが、「対応しています」という表記だけでは具体的な支援内容を判断できません。どのAIを対象にするのか、何個の質問やプロンプトを追うのか、どのような指標で成果を測るのかを確認する必要があります。

また、構造化データやllms.txtなど単一施策だけでAI掲載を保証する説明には注意してください。AI検索でも、クロール、サイト構造、一次情報、ブランド情報、外部評価など、従来SEOと共通する基盤があります。

商談では「SEO施策とLLMO施策で共通する部分はどこか」「追加費用を払う部分では何を行うのか」を質問しましょう。名前だけを変えた二重課金になっていないかを見ることも重要です。

注意したいSEO業者の5つの特徴

SEOは成果が出るまでに時間がかかるうえ、発注側から施策の良し悪しを判断しにくい領域です。そのため、契約前の営業トークだけで判断せず、具体的な施策内容やリスクの説明まで確認してください。

1．検索順位を保証する

「必ず1位にします」「3か月で1ページ目を保証します」といった営業トークには注意が必要です。SEOは競合サイトの改善、アルゴリズムの変化、検索意図、サイト状態など多くの要因に左右されるため、特定順位を確実に保証することはできません。

Googleも公式に、検索結果で一番上に掲載されることは誰にも保証できないと案内しています。また、「Googleと特別な関係がある」「優先登録できる」といった説明にも注意を促しています。

信頼できる業者は、順位を断言するのではなく、現在の課題、実施予定の施策、成果が出る可能性、想定期間、リスクを説明します。成果保証より、現実的な仮説と検証方法を提示できるかを見ましょう。

2．施策内容や理由を説明しない

「独自ノウハウなので説明できない」「すべて任せてください」と、具体的な施策内容を明らかにしない業者にも注意が必要です。SEO業者がサイトへ変更を加える場合、発注側は何を変更し、なぜ必要なのかを把握しておく必要があります。

営業秘密としてすべてのロジックを開示できないケースはありますが、自社サイトに何を実施するのかまで不明な契約は避けるべきです。内部対策、記事制作、外部対策など、各施策の目的と作業内容を確認してください。

担当者が専門用語だけで押し切るのではなく、発注側にも理解できる言葉で説明できるかも判断材料です。施策の透明性が低いほど、問題が起きた際に原因を追いにくくなります。

3．不自然な被リンクを大量に増やす

被リンクはSEOに関わる重要な要素ですが、数を増やせばよいわけではありません。検索順位を操作する目的でリンクを売買したり、大量の相互リンクや自動生成リンクを作ったりする方法は、Googleのスパムポリシーに抵触する可能性があります。

被リンク施策を提案されたら、「どのようなサイトから」「どんな理由で」「何を提供して」リンクを得るのか確認してください。独自調査、事例、寄稿、PRなど第三者が参照する理由を作る方法と、運営実態が不明なサイトからリンクを大量購入する方法は同じではありません。

DRなどの指標だけで判断せず、媒体の関連性、運営実態、獲得方法、契約終了後の扱いまで確認しましょう。

4．事業についてほとんど質問しない

SEOは検索順位を上げること自体が目的ではなく、最終的には事業成果につなげる必要があります。そのため、商品、利益構造、顧客像、競合、営業プロセス、CV地点をほとんど聞かずに記事本数やキーワードだけ提案する会社には注意が必要です。

検索ボリュームが大きなキーワードで上位表示できても、自社サービスの顧客にならないユーザーばかり集めれば投資効果は低くなります。初回商談では、「何本記事を書きたいか」だけでなく、「SEOで何を達成したいか」「誰から問い合わせが欲しいか」を深掘りする会社を選びましょう。

事業理解の深さは、キーワード選定やCV導線の質に直結します。営業やCSの情報まで確認する会社は、成果への向き合い方を判断しやすいでしょう。

5．記事本数だけを成果として扱う

「毎月20本納品します」「年間200記事制作します」といった提案は分かりやすい一方、記事本数そのものはSEOの成果ではありません。重要なのは、どの検索意図をカバーし、どのページを経由して問い合わせや購入につなげるかです。

すでに類似記事が多いサイトへ新規記事を追加すると、検索意図が重複し、複数ページが競合するカニバリが発生することもあります。新規記事だけでなく、既存記事のリライト、統合、削除をどう判断するか確認してください。

生成AIで大量制作しやすい現在ほど、一次情報、専門性、品質管理、事業との関連性が重要です。「納品本数＝成果」ではなく、流入・CV・商談への貢献で評価できる会社を選びましょう。

SEO業者へ依頼する場合の費用相場

SEOの費用は、サイト規模、支援範囲、担当人数、実装の有無によって大きく変わります。公開料金を確認すると月額20万円台から50万円以上、大規模サイトではさらに高額な支援もあり、一律の相場として断定することはできません。

SEOコンサルティングの費用

SEOコンサルティングは、継続的な月額契約が多く、公開料金では月額20万円台から50万円以上まで幅があります。大規模サイトや複雑なテクニカル課題を含む場合は、さらに高額になるケースがあります。

料金差が生まれる主な理由は、担当人数、分析工数、記事制作の有無、テクニカルSEO、施策実装、会議頻度などです。「月額30万円だから安い」と判断するのではなく、毎月どの成果物が出て、誰が何を担当するのかを確認してください。

また、改善指示だけを受け取る契約では、自社側のWeb担当者やエンジニアの工数も発生します。外注費と社内工数を合わせた総コストで比較すると、実際の費用対効果を判断しやすくなります。

SEO記事制作の費用

SEO記事制作は、1記事単位または月間本数で料金が設定されることが多く、公開料金では1記事数万円から10万円以上まで幅があります。専門分野では、取材や監修が追加されることでさらに費用がかかる場合があります。

価格差は、キーワード選定、構成、執筆だけでなく、取材、専門家監修、図解、WordPress入稿、ファクトチェック、内部リンク、CTA設計、公開後のリライトなどが含まれるかによって生まれます。

記事単価だけを比較して安価な制作会社を選ぶと、公開後に自社で大幅な修正が必要になることもあります。「何文字書くか」ではなく「成果に必要な工程がどこまで含まれるか」を比較してください。

テクニカルSEO・サイト診断の費用

サイト診断やテクニカルSEOは、単発監査として依頼する場合と、月額コンサルティングの中で継続的に行う場合があります。費用はサイトのURL数、構造、JavaScriptの利用状況、CMS、データベースの複雑さなどによって変わります。

EC、求人、不動産、メディアのようにページ数が多いサイトでは、クロールやインデックス、重複URL、テンプレート単位の問題を分析する工数が大きくなるため、一般的なサービスサイトより高額になりやすい傾向があります。

診断と実装が別料金の場合もあるため、「課題発見」「要件定義」「コード修正」「修正後の検証」を分けて確認してください。自社エンジニアがいる場合は監査・要件定義だけ外注するなど、必要範囲を絞る方法もあります。

オウンドメディア運用代行の費用

オウンドメディア運用代行では、SEO戦略、キーワード選定、記事制作、入稿、リライト、アクセス解析、CV改善までまとめて依頼するため、記事制作だけを発注するより月額費用は高くなる傾向があります。

一方で、社内にSEOディレクターや編集長を置かなくても運用しやすく、制作・分析・改善を一つの流れで進められる点がメリットです。新規メディア立ち上げでは、サイト設計やキーワードマップ作成など初期費用が発生する場合もあります。

比較するときは、月間記事本数だけでなく、既存記事の改善本数、定例会、レポート、取材、画像、CMS入稿、内部リンクまで確認してください。新規制作とリライトの予算配分も成果を左右します。

LLMO・AIO対策の費用

LLMO・AIO対策は比較的新しい領域で、料金体系はまだ統一されていません。AI上でのブランド露出調査だけを行うプラン、SEOコンサルティングのオプションとして提供するプラン、質問設計、サイト改善、コンテンツ、第三者媒体での露出まで包括的に支援するプランなどがあります。

比較する際は、「LLMO対応」という名称だけでなく、対象AI、質問数、計測頻度、制作物、外部露出施策、SEO支援と重複する範囲を確認してください。SEOで実施済みの施策に別名を付けて追加費用が発生していないかを見ることも重要です。

AI推薦や引用を保証できるものではないため、AI上の露出だけでなく、指名検索・流入・問い合わせまで含めて費用対効果を検証できるかを確認しましょう。

SEO業者へ相談する前に準備したい4つのこと

「SEOを強くしたいので提案してください」だけでは、各社が異なる前提で見積もりを作るため、比較が難しくなります。事前に目的、データ、支援範囲、予算と社内体制を整理しておくと、提案の精度が上がります。

1．SEOで達成したい事業目標を決める

SEO業者へ相談する前に、検索順位ではなく事業目標を整理しましょう。BtoBであれば問い合わせ数や有効商談数、ECであれば自然検索経由の売上など、最終成果に近い指標を設定することが重要です。

まだ具体的な数値を決められない場合でも、「新規顧客を増やしたい」「これまで獲得できていない業界から問い合わせが欲しい」「採用応募を増やしたい」など、方向性は共有できます。

目的が曖昧だと、検索ボリュームが大きいキーワードの順位を上げること自体が目的になりやすくなります。事業目標から逆算してKPIを設計してもらうことで、SEOが本当に優先すべき施策かも判断しやすくなります。

2．現在のサイトデータを整理する

GA4、Google Search Console、過去の順位計測、問い合わせ件数など、現在のSEO状況が分かるデータを準備しておきましょう。Search Consoleでは検索クエリ、表示回数、クリック、掲載順位を確認でき、GA4では自然検索流入後のユーザー行動を確認できます。

過去に他社へSEOを依頼していた場合は、実施した施策、記事一覧、被リンク施策、サイトリニューアル履歴なども共有すると原因分析がしやすくなります。

ただし、契約前から必要以上の権限を渡す必要はありません。GoogleもSEO監査の提案段階では、Search Consoleの読み取り権限のみを付与するよう案内しています。必要な範囲だけ権限を渡す運用にしておきましょう。

3．外注する範囲と社内で担当する範囲を決める

SEO業者へ何を任せ、何を社内で担当するかを事前に整理してください。戦略と分析だけ外注し、記事は社内ライターが制作する方法もあれば、記事制作とWordPress入稿まで外注し、技術監修だけ自社で行う方法もあります。

全面外注すれば社内工数は減りますが、費用が高くなりやすく、ノウハウが残りにくい場合があります。反対に、改善指示だけを外注しても、実装担当者がいなければ施策は進みません。

Web担当者、ライター、デザイナー、エンジニア、営業など社内リソースを書き出し、「分析」「コンテンツ」「開発」「計測」のどこが不足しているかを整理しましょう。

4．予算と社内工数をセットで考える

SEOの予算を考えるときは、外注費だけでなく、社内で投入できる時間も確認する必要があります。SEOコンサルティングへ費用を支払っても、定例会へ参加できない、記事監修ができない、エンジニアが修正できない状態では、施策の実行速度が落ちます。

「月50万円まで」と金額だけを決めるのではなく、「Web担当者が週5時間」「技術監修は月2時間」「エンジニアは月20時間」など、社内側の稼働も整理すると現実的な提案を受けやすくなります。

リソースが少ないなら実装代行まで行う会社、自社に専門家がいるなら制作だけ外注するなど、予算と体制の組み合わせで依頼先を決めることが重要です。

SEO業者との商談で確認したい質問

SEO会社ごとの違いを比較するには、複数社へ同じ質問をする方法が有効です。回答内容だけでなく、具体性、根拠、リスクへの向き合い方まで比較してください。

実績について聞く

実績を確認するときは、「成果が出た事例はありますか」とだけ聞くのではなく、自社に近い条件へ絞って質問してください。たとえば、BtoB SaaS、EC、YMYL、大規模データベース型サイト、サイトリニューアルなど、課題に近い案件の経験を確認します。

成果も検索順位だけではなく、流入、CV、商談、売上のどこまで計測したのかを聞きましょう。守秘義務で企業名を公開できない場合は、匿名で業界、規模、期間、施策、成果を説明できるか確認できます。

成功事例だけでなく、「うまくいかなかった案件では何が原因だったか」と聞くと、リスクに対する姿勢や分析力も判断しやすくなります。

施策の進め方について聞く

「最初の3か月で何を行いますか」「キーワードの優先順位はどう決めますか」「既存記事と新規記事をどう判断しますか」など、施策の進め方を具体的に質問してください。

SEOでは改善候補が大量に見つかることがありますが、すべてを同時に実行できるわけではありません。事業インパクト、実装コスト、SEO上の重要度を踏まえて優先順位を付けられる会社の方が、現実的な運用につながります。

「独自ノウハウなので詳細は言えない」という回答ばかりでは、自社サイトで何が行われるのか判断できません。施策の具体性と優先順位の根拠を確認しましょう。

担当者とチーム体制について聞く

契約後の担当者について、経験年数、得意領域、担当案件数、定例会への参加者、連絡方法を確認してください。営業担当者が提案を行い、契約後は別の担当者へ引き継がれることもあるため、可能なら契約前に実務担当者と話すのがおすすめです。

また、SEOコンサルタント1名で対応するのか、コンテンツディレクター、ライター、エンジニア、アナリストなどを含むチームで支援するのかも確認します。担当者が退職・異動した場合の引き継ぎ体制も見ておくと安心です。

専門知識だけでなく、社内担当者へ分かりやすく説明できるコミュニケーション能力も重要な比較ポイントです。

成果測定について聞く

「成果は何で測りますか」と質問し、検索順位や流入だけで終わらないかを確認してください。BtoBなら問い合わせ、有効商談、受注、ECなら商品閲覧、カート、売上など、事業成果までつなげることが理想です。

さらに、指名検索と非指名検索を分ける、記事型コンテンツとサービスページの役割を分けるなど、SEOの貢献を適切に解釈する必要があります。

月次レポートのサンプルを見せてもらい、数値だけではなく「先月の施策」「結果」「原因仮説」「次の施策」がつながっているか確認しましょう。成果が出ないときに仮説を更新できる会社の方が長期支援に向いています。

契約条件とデータ所有権について聞く

契約前には、最低契約期間、更新方法、途中解約、解約予告期間、追加費用、成果物の権利、アカウント所有権を確認してください。特にGA4、Search Console、WordPress、SEOツール、制作記事の管理権限は重要です。

SEO会社名義のアカウントだけで運用すると、解約後に過去データへアクセスできなくなる可能性があります。原則として自社が所有すべきアカウントを整理し、SEO会社には必要な権限を付与する形が安全です。

外部リンク施策や記事制作を行う場合は、契約終了後にリンクや記事がどう扱われるかも確認しましょう。契約終了時に何が自社へ残るかまで見ておくと、乗り換えリスクを抑えられます。

SEO業者へ依頼した後の一般的な流れ

SEO会社との契約後は、現状分析、戦略設計、実装、効果測定を繰り返していきます。発注側も意思決定や一次情報の提供に関わることで、事業に合った施策を進めやすくなります。

1．現状分析・サイト診断

支援開始後は、事業、顧客、競合、過去施策をヒアリングし、GA4、Search Console、SEOツールなどを使ってサイトの現状を分析します。自然検索流入、検索クエリ、インデックス、サイト構造、内部リンク、コンテンツ、被リンク、CVなどが主な確認項目です。

この段階では、SEOだけの問題を探すのではなく、検索から受注までのどこにボトルネックがあるかを見ることが重要です。流入不足の原因が検索需要の小ささや商品訴求にある場合、記事数を増やすだけでは改善できません。

初期分析後には、課題一覧と優先順位を共有してもらい、自社側でも認識を合わせることで、その後の施策を進めやすくなります。

2．SEO戦略と優先順位を設計する

分析結果をもとに、どの顧客・検索意図を狙い、どのページを改善するか戦略を設計します。キーワードマップ、サイト構造、新規記事、既存記事、テクニカル施策などを数か月単位のロードマップへ落とし込みます。

重要なのは、見つかったSEO課題をすべて解決しようとするのではなく、事業インパクトが大きい施策へ集中することです。たとえば、CVに近いサービスページが11位であれば、検索ボリュームの大きな情報記事より先に改善する判断もあります。

優先順位の理由と期待する指標を説明してもらうことで、社内の開発・制作スケジュールとも調整しやすくなります。

3．記事制作・サイト改善を実行する

戦略に沿って、新規コンテンツ、リライト、内部リンク、タイトル、サイト構造などを改善します。記事制作ではSEO会社へ丸投げするだけでなく、自社の専門家への取材、事例、顧客データなどを提供すると独自性を高めやすくなります。

テクニカル施策では、SEO会社が要件を作り、社内エンジニアや制作会社が実装するケースもあります。変更履歴を残し、「いつ・何を変えたのか」を後から確認できる状態にしておきましょう。

また、契約上の月間本数を消化することが目的にならないよう、検索結果や競合の変化に応じて計画を調整する必要があります。提案→承認→実装→確認の担当と期限を明確にすると施策が止まりにくくなります。

4．効果測定と改善を繰り返す

施策後は、順位、表示回数、クリック、流入、CVなどの変化を確認します。ただし、SEOは施策直後に成果が出るとは限らないため、短期指標と中長期指標を分けて評価する必要があります。

新規記事ならクロール・インデックス、表示クエリ、順位推移を見て、サービスページなら問い合わせや商談まで追うなど、ページの役割に応じてKPIを設定してください。

結果が出なかった場合も「Googleアップデートのせい」で終わらせず、検索意図、競合、コンテンツ、内部リンク、外部評価、CV導線を再分析します。施策→結果→原因仮説→次の施策がつながっているかが重要です。

5．必要に応じて内製化を進める

SEO業者へ依頼し続けるだけでなく、社内で継続できる仕組みを作ることも選択肢です。支援期間中に、キーワード選定基準、記事制作フロー、リライト判断、Search Consoleの見方などを共有してもらえば、自社で判断できる範囲を増やせます。

内製化のゴールは、外注費をゼロにすることではありません。事業戦略と監修は社内、記事執筆は外注、テクニカルSEOは専門会社といった分業の方が効率的な場合もあります。

契約開始時から将来の運用体制を共有し、研修、マニュアル、議事録、施策ドキュメントの作成を相談するとよいでしょう。担当者個人ではなく組織へノウハウを残すことが内製化のポイントです。

2026年はSEOだけでなくAI検索への対応も確認する

GoogleのAI機能やChatGPTなどを考慮した検索マーケティングが重要になっています。ただし、AI検索が広がったからといって、従来SEOの基本が不要になったわけではありません。

SEOとLLMOを完全に分けて考えていないか

LLMO・AIOをSEOとは完全に別の施策として説明する会社より、共通する基盤と追加施策を整理できる会社を選びましょう。AIが参照する情報もWeb上のコンテンツ、企業情報、第三者評価などに依存するため、クロール、インデックス、サイト構造、一次情報、専門性といったSEO施策が土台になります。

一方で、AI検索では検索順位だけでなく、「どの質問でブランドが言及されるか」「どのURLが引用されるか」「回答内容が正しいか」といった別の指標も必要になります。

商談では、SEOとLLMOで共通する施策と追加費用が発生する施策を分けて説明してもらうと、二重投資を避けやすくなります。

AI上の露出を継続的に計測できるか

AI検索施策では、実施内容だけでなく計測方法が重要です。ChatGPT、Gemini、Perplexity、AI Overviewsなどは回答形式が異なり、同じサービスについて質問しても、プロンプトによって結果が変わります。

SEO業者には、どのAIを対象にするのか、何個の質問を追うのか、競合ブランドとどう比較するのか、引用URLや言及状況をどのように記録するのか確認してください。

AI上で表示されたこと自体を成果とするのではなく、AI経由流入、指名検索、問い合わせなどとの関係を見る必要があります。単発診断だけでよいのか、継続モニタリングが必要なのかも整理しましょう。

AI検索でも成果保証をしていないか

SEOと同様に、AI検索でも特定の回答や推薦順位を確実に保証することは困難です。AIモデルは継続的に更新され、同じ質問でも回答内容が変わることがあります。

そのため、「ChatGPTで1位保証」「AI Overview掲載保証」といった表現を使う会社は、保証条件と根拠を慎重に確認してください。信頼できる支援会社は、現在の表示状況、競合との差、情報不足、施策後に観測する指標を整理し、改善確率を高める形で支援します。

成果を断言する会社より、仮説・検証・改善のプロセスを説明できる会社を選ぶ方が現実的です。

一次情報やブランド情報まで改善できるか

AI検索で引用・推薦される可能性を高めるには、メタタグや構造化データの変更だけでは不十分です。会社概要、サービス内容、料金、実績、導入事例、専門家情報など、ブランドを説明する情報が各ページで矛盾していないか確認する必要があります。

独自アンケート、実験、顧客事例、専門家取材などの一次情報を増やす取り組みは、AI検索だけでなくSEO記事の独自性向上にもつながります。また、自社サイトだけでなく、第三者メディアでどのように言及されているかも重要です。

SEO業者を比較するときは、サイト内部の修正だけでなく、コンテンツ企画、PR、事例制作、外部露出まで含めて情報基盤を改善できるかを確認しましょう。

SEO業者に関するよくある質問

SEO業者に関するよくある質問について解説します。

SEO業者へ依頼すれば必ず順位は上がりますか？

必ず順位が上がるとは限りません。SEOは競合、検索意図、アルゴリズム、サイト状態など複数の要因に左右されるため、特定順位を保証することはできません。

Googleも検索結果で一番上に掲載されることは誰にも保証できないと案内しています。順位保証より、課題、施策、想定期間、リスク、成果測定方法を具体的に説明できる会社を選びましょう。

SEO業者は何社くらい比較すればよいですか？

一律の正解はありませんが、複数社へ同じ条件で提案を依頼すると、料金と支援範囲の違いを比較しやすくなります。

会社ごとにSEOコンサルティング、記事制作、実装、テクニカルSEO、LLMOなど得意領域が異なるためです。比較時は金額だけでなく、担当者、毎月の成果物、契約期間、社内工数まで同じフォーマットで整理すると判断しやすくなります。

SEO業者とSEOツールはどちらを使うべきですか？

社内にSEO担当者がおり、分析や改善を自力で進められるならツール中心でも運用できます。

一方、優先順位の判断、記事制作、技術実装まで社内で対応できない場合は、SEO業者の支援を組み合わせる方が進めやすくなります。ツールはデータ取得や分析を効率化できますが、施策の優先順位や事業とのつながりを自動的に判断してくれるわけではありません。

SEO業者へ依頼して成果が出るまでどのくらいかかりますか？

成果までの期間は、サイトの状態、競合性、施策内容、実装速度などによって異なるため、一律に「何か月」と断定することはできません。

新規記事、既存ページ改善、テクニカルSEOでは効果が表れるタイミングも異なります。契約前には、期待する成果だけでなく、初期3か月で何を行うのか、どの指標をいつ確認するのかを聞き、現実的なロードマップを確認してください。

LLMO・AIOに対応するSEO業者を選ぶべきですか？

AI検索経由の認知や指名検索を重視する企業では、LLMO・AIOまで相談できる会社を比較する価値があります。

ただし、「LLMO対応」という名称だけで判断せず、対象AI、質問設計、計測方法、SEOとの共通施策、追加費用の根拠を確認してください。従来SEOの基盤を無視して単一施策だけでAI掲載を保証する説明には注意が必要です。

まとめ

SEO業者を選ぶときは、検索順位や知名度、月額料金だけで判断しないことが重要です。

自社に近い支援実績、実際の担当者、提案と実装の範囲、KPI、契約条件、LLMO・AIOへの考え方まで比較してください。

• 自社と近い業種・サイトタイプの実績を見る
• 営業担当ではなく実際の担当者を確認する
• 提案だけか実装まで対応するか確認する
• 施策の理由とリスクを説明できる会社を選ぶ
• 順位だけでなく問い合わせや売上までKPIに含める
• 月額料金ではなく成果物と社内工数を含む総コストで比較する
• 検索順位保証や不透明な被リンク施策には注意する
• LLMO・AIOはSEOとの共通部分と追加施策を分けて確認する

まずは自社のSEO目的、現在の課題、社内リソース、予算を整理し、複数社へ同じ条件で提案を依頼してみましょう。比較軸をそろえることで、「有名だから」「安いから」ではなく、自社が実際に成果を出しやすいSEO業者を選びやすくなります。

参考：Google検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」

参考：Google検索セントラル「生成AI機能向けに最適化するためのGoogleのガイド」

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