SEOサービスとは？7種類の内容・費用相場・選び方をわかりやすく解説

SEO対策を外部へ依頼したいと思っても、「SEOコンサルティングと記事制作は何が違うの？」「どこまで任せられるの？」と迷う方も多いのではないでしょうか。

SEOサービスには、サイトの分析や戦略設計を行うコンサルティングだけでなく、記事制作、内部対策、被リンク獲得支援、オウンドメディア運用、MEO、LLMO・AIO対策などさまざまな種類があります。

サービスによって対応範囲や料金が異なるため、料金の安さだけで依頼先を決めるのはおすすめできません。自社の課題と、社内で対応できる業務を整理したうえで比較することが大切です。

本記事では、SEOサービスの種類や費用相場、利用するメリット・注意点、失敗しない選び方まで詳しく解説します。

SEOサービスへの依頼を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

SEOサービスとは？

SEOサービスとは、Googleなどの検索エンジンからWebサイトへユーザーを集めるために、サイトの調査・改善・コンテンツ制作などを支援するサービスです。

SEOは「Search Engine Optimization」の略で、日本語では「検索エンジン最適化」と呼ばれています。

単に特定のキーワードで検索順位を上げるだけではありません。検索ユーザーが必要としている情報を提供し、自社の商品・サービスを知ってもらい、問い合わせや購入などにつなげることがSEOの大きな目的です。

SEOサービスでは、競合分析やキーワード選定、記事制作、内部リンク改善、サイト構造の見直し、被リンク調査など幅広い業務が行われます。

GoogleもSEO事業者が提供する支援例として、サイト構造やコンテンツの確認、技術的なアドバイス、コンテンツ制作、キーワード調査などを挙げています。

SEOサービスで対応してもらえる主な業務

SEOサービスの業務内容は、会社や契約プランによって異なります。

代表的な業務には以下があります。

• Webサイトの現状分析
• 競合サイトの調査
• キーワード調査・選定
• SEO戦略の設計
• SEO記事の企画・制作
• 既存記事のリライト
• 内部リンクの改善
• サイト構造の見直し
• クロール・インデックスの改善
• 被リンク調査・獲得支援
• GA4・Google Search Consoleによる分析
• コンバージョン改善
• AI検索・LLMO対策

「SEOコンサルティング」と書かれていても、改善案を提出するだけの会社もあれば、記事制作やサイト改修まで対応する会社もあります。

そのため、契約する際にはサービス名だけを見るのではなく、具体的に何を実施してもらえるのかを確認することが大切です。

SEO会社・SEOコンサルティング・SEOツールの違い

SEOサービスを探していると、SEO会社やSEOコンサルティング、SEOツールなど似た言葉が出てきます。

それぞれの違いは、主に「誰が施策を実行するのか」と「どこまで支援してもらえるのか」です。

SEOツールを導入するだけでは、必ずしもSEO対策が進むわけではありません。

取得したデータを分析し、「どこを改善すればよいのか」を判断できる担当者が必要だからです。

一方で、社内にSEO経験者がいる場合は、SEOツールとスポットコンサルティングを組み合わせ、外注費を抑える方法もあります。

SEOサービスの主な種類7選

SEOサービスは、目的や解決したい課題によって主に7種類に分けられます。

ここからは、それぞれの特徴を詳しく解説します。

1．SEOコンサルティング

SEOコンサルティングとは、Webサイトの現状を分析し、SEO戦略や改善施策を提案してもらうサービスです。

サイトのアクセス状況や検索順位だけでなく、競合サイト、キーワード、サイト構造、コンテンツなどを分析し、どの施策から進めるべきか優先順位を整理します。

SEOについて詳しい担当者が社内にいない企業や、「記事は作っているものの成果につながっていない」と悩んでいる企業に向いています。

ただし、SEOコンサルティング会社によって対応範囲は異なります。

改善案や指示書のみを納品する場合もあれば、記事制作やWordPressへの入稿、内部対策の実装まで行う場合もあります。

社内に実装できる担当者がいない場合は、分析だけではなく実行まで依頼できるか確認しておきましょう。

2．テクニカルSEO・内部対策

テクニカルSEOとは、Googleなどの検索エンジンがWebサイトを発見・理解しやすい状態へ改善する施策です。

どれだけ良質な記事を作っても、検索エンジンが適切にクロール・インデックスできなければ、検索結果へ表示されにくくなります。

代表的な内部対策には、XMLサイトマップの確認、canonicalの設定、リダイレクト、内部リンク、ページ速度、構造化データなどがあります。

特にECサイトや求人サイト、ポータルサイトなど、大量のページを保有するWebサイトでは重要です。

技術的な改善ではエンジニアによる実装が必要になるケースもあります。

SEO会社が修正まで行うのか、改善指示書のみ作成するのかを確認し、自社の開発体制に合ったサービスを選びましょう。

3．コンテンツSEO・記事制作

コンテンツSEOとは、検索ユーザーの疑問や悩みに答える記事を作り、検索流入を増やす方法です。

一般的な記事制作サービスでは、キーワード選定、競合調査、構成作成、執筆、編集、入稿などを依頼できます。

サービスによっては、専門家監修、取材、図解制作、既存記事のリライトなどにも対応しています。

記事制作を依頼する際に注意したいのが、「本数だけ」で比較しないことです。

毎月大量の記事を公開できても、検索意図とズレていたり、自社サービスとの関連性が低かったりすれば問い合わせにはつながりません。

記事制作会社を選ぶ際には、キーワード選定の根拠、編集体制、ファクトチェック、一次情報の入れ方、公開後の改善方法まで確認しましょう。

4．外部対策・被リンク獲得支援

外部対策とは、他のWebサイトから自社サイトへのリンクや言及を獲得し、Web上での評価を高める施策です。

代表的な取り組みとして、専門性の高い調査記事を公開する、プレスリリースを配信する、関連メディアへ情報提供するなどがあります。

被リンクはSEOにおいて重要な要素の一つですが、単純に本数を増やせばよいわけではありません。

関連性の低いWebサイトから大量にリンクを集めたり、検索順位を操作する目的でリンクを購入したりすると、Googleのスパムポリシーに抵触する可能性があります。

被リンク支援を利用する場合は、「どのような方法でリンクを獲得するのか」を確認し、自然なPR・情報発信を中心としたサービスを選びましょう。

5．オウンドメディア運用代行

オウンドメディア運用代行とは、SEO戦略から記事制作、公開、分析、改善までをまとめて依頼するサービスです。

SEO施策を継続したいものの、社内に専任担当者がいない企業に向いています。

複数のライターや編集者を管理する必要がなくなるため、社内担当者の負担を軽減しやすい点もメリットです。

一方で、オウンドメディアを完全に外部へ任せるのはおすすめできません。

商品・サービスの特徴、営業現場で寄せられる質問、導入事例、顧客が抱える悩みなどは自社だからこそ持っている情報です。

外注先へ一次情報を継続的に提供することで、競合サイトとの差別化につながります。

6．ローカルSEO・MEO

ローカルSEOとは、「新宿 美容院」「横浜 税理士」など、地域に関連する検索からユーザーを集めるSEO対策です。

実店舗を持つ企業の場合は、Googleビジネスプロフィールを活用するMEOも重要になります。

主な施策には、店舗名・住所・電話番号・営業時間などの情報整備、店舗写真の掲載、サービス情報の追加、口コミへの返信などがあります。

また、公式サイト側にも店舗ページや地域ページを用意し、Googleビジネスプロフィールと情報を統一すると管理しやすくなります。

美容院、飲食店、クリニック、士業、不動産会社など、地域によって商圏が決まる事業では特に相性のよいSEOサービスです。

7．LLMO・AIO対策

LLMO・AIO対策とは、ChatGPTやGeminiなどの生成AIや、GoogleのAI検索機能で自社情報が適切に理解・参照される状態を目指す取り組みです。

AI検索が普及するにつれて、従来の検索結果だけではなく、AIが生成した回答の中で企業やサービスを知る機会も増えています。

ただし、LLMOだけをSEOとは別の裏技のように考える必要はありません。

元記事でも、2026年7月公開のGoogle公式ガイドをもとに、生成AI検索でも従来のSEOのベストプラクティスが引き続き重要だと説明されています。

クロール・インデックス、独自性の高いコンテンツ、分かりやすいサイト構造、外部からの評価など、基本的なSEO施策を整えたうえでAI検索にも対応していくことが重要です。

SEOサービスを利用する4つのメリット

SEOを自社ですべて行う方法もありますが、専門サービスを利用すると、社内だけでは不足しやすい知識や人員を補えます。

SEOサービスを利用する代表的なメリットを4つ紹介します。

1．専門的な分析を受けられる

SEOサービスを利用すると、専門知識を持った担当者からWebサイトを分析してもらえます。

SEOでは検索順位だけではなく、表示回数、クリック率、インデックス状況、内部リンク、被リンク、CVなど幅広いデータを確認する必要があります。

たとえばアクセス数が減少していても、必ずしもGoogleアップデートだけが原因とは限りません。

検索需要の変化、競合サイトの改善、ページ削除、サイトリニューアル、計測設定の不具合など複数の原因が考えられます。

経験のある担当者へ依頼すれば、データを整理しながら原因を切り分け、優先的に改善する場所を判断しやすくなります。

2．社内で不足している人員を補える

SEOには、コンサルタントだけでなく、ライター、編集者、デザイナー、エンジニアなど複数の職種が関わります。

これらの人材をすべて社内で採用・育成しようとすると、時間も採用コストもかかります。

SEOサービスを利用すれば、不足している業務だけ外注可能です。

たとえば「SEO戦略は社内で考え、記事制作だけ依頼する」「記事は内製し、テクニカルSEOだけ専門会社へ依頼する」といった使い分けもできます。

自社の得意な業務を残しながら、専門知識が必要な部分だけを外部へ任せると、費用も調整しやすくなります。

3．SEO施策を実行しやすくなる

SEOでは、課題を見つけることよりも「実際に改善すること」が重要です。

しかし、Web担当者がSEO以外の業務も担当している企業では、記事制作やサイト修正が後回しになることも珍しくありません。

外注先へ記事制作や進行管理を依頼すれば、一定のペースで施策を進めやすくなります。

ただし、社内確認に数週間かかっていると、外注しても施策のスピードは上がりません。

誰が内容を確認するのか、何日以内に回答するのか、誰が公開するのかなど、社内側の運用体制も決めておきましょう。

4．継続的に改善できる

SEOは、記事やWebページを公開したら終わりではありません。

検索順位やクリック率、ユーザー行動などを確認しながら、タイトル、見出し、本文、内部リンク、問い合わせ導線などを改善していく必要があります。

SEOサービスでは、月次レポートや定例会を通じて継続的に分析するプランも多くあります。

重要なのは、レポートを受け取るだけで終わらないことです。

「何が改善したのか」「次に何を行うのか」「誰がいつまでに実行するのか」まで整理することで、SEOのPDCAを回しやすくなります。

SEOサービスを利用する際の注意点

SEOサービスには多くのメリットがある一方、契約前に確認しておきたい注意点もあります。

短期間で成果が出るとは限らない

SEOは、Web広告のように費用を支払えばすぐにアクセスを増やせる施策ではありません。

新しいページを公開したあと、Googleがページを発見してインデックスし、検索結果で評価するまで時間が必要です。

また、既存ページのリライトでも改善結果が反映されるまで期間がかかる場合があります。

成果が出るまでの期間は、サイトの状態、競合の強さ、ドメインの評価、コンテンツ量などによって異なります。

そのため、「3か月で必ず1位」「必ずアクセスが○倍になる」といった成果保証だけで会社を選ばないようにしましょう。

提案だけでは成果につながらない場合がある

SEO会社から優れた改善案を受け取っても、Webサイトに反映されなければ成果にはつながりません。

SEOコンサルティングでは、改善指示書までが契約範囲となっており、実際のサイト修正は自社や制作会社が担当するケースがあります。

社内にWebサイトを変更できる担当者がいなければ、指示書が蓄積するだけになってしまいます。

契約前に、分析、改善案の作成、コーディング、記事制作、公開作業など、それぞれ誰が担当するのか明確にしましょう。

外注先に依存しすぎないようにする

SEO業務を完全に外部へ任せると、契約終了後に自社で運用できなくなる可能性があります。

特に、キーワードの選定理由や記事の評価方法、分析方法などが共有されていないと、外注先を変更した際にSEO施策が止まりやすくなります。

GA4、Google Search Console、WordPress、SEOツールなどのアカウントは、可能な限り自社で所有しておきましょう。

将来的にSEOを内製したい場合は、マニュアルや記事制作ルール、レポートの見方なども共有してもらえるサービスを選ぶと安心です。

不適切なSEO施策に注意する

SEO会社の中には、不自然な被リンクの大量設置や低品質なコンテンツの大量生成など、Googleのガイドラインに反する可能性がある方法を提案する場合があります。

特に注意したいのが、

• 検索順位を保証する
• Google公認をうたう
• 内容を確認できない被リンクを大量に設置する
• 生成AIだけで大量の記事を作成する

といったサービスです。

Googleは第三者のSEOサービスを承認しておらず、検索順位を確実に保証できる会社もありません。

契約する前に「どのようなSEO施策を行うのか」を具体的に説明してもらいましょう。

SEOサービスは外注・内製のどちらがおすすめ？

SEOは、必ずしもすべて外部へ依頼する必要はありません。

自社の人員やSEO経験、開発体制などによって最適な方法は異なります。

SEOサービスへの外注が向いている企業

社内にSEO経験者がいない場合は、外注から始める方法がおすすめです。

特に、

• SEOを何から始めればよいか分からない
• 記事制作が止まっている
• 検索流入が伸びない
• アクセスはあるが問い合わせにつながらない
• サイトリニューアルを予定している
• LLMO・AI検索への対応方法が分からない

といった企業は、専門家から現状分析を受けることで課題を整理しやすくなります。

最初からすべての施策を依頼する必要はありません。

最初にSEO診断や戦略設計を依頼し、必要に応じて記事制作やテクニカルSEOを追加する方法もあります。

SEOを内製しやすい企業

SEO経験のある担当者が社内にいて、記事制作やサイト改修まで実行できる企業は内製も選択肢になります。

SEOを内製すると、自社の商品・サービスに詳しい担当者が直接コンテンツへ情報を反映できるため、一次情報を追加しやすくなります。

また、長期的には外注費を抑えられる可能性があります。

一方で、SEO担当者1人へ記事企画、執筆、分析、サイト改善などを集中させると、業務が属人化しやすいため注意が必要です。

社内で担当範囲を分けたり、一部だけ外注したりしながら無理なく運用しましょう。

SEOサービスの費用相場

SEOサービスの費用は、支援内容やサイト規模によって大きく異なります。

元記事が公開情報をもとに整理した料金目安は次の通りです。

上記はあくまで目安です。

同じSEOコンサルティングでも、月1回のレポートだけを行うプランと、記事制作やサイト改修まで含むプランでは料金が大きく異なります。

複数社を比較する場合は、月額料金だけでなく年間で必要になる総額と支援内容を確認しましょう。

SEOコンサルティングの費用

SEOコンサルティングでは、月額30万～100万円程度の公開例があります。

料金には、サイト分析、SEO戦略、キーワード設計、定例会、月次レポートなどが含まれるケースがあります。

一方、記事制作やサイト改修が含まれず、別途料金が必要になる場合もあります。

見積もりを比較する際は、定例会の回数、チャットで相談できる範囲、分析レポート、改善指示書、担当者の稼働時間などを確認しましょう。

月額費用が安く見えても、必要な施策がほとんどオプションになっている場合は総費用が高くなる可能性があります。

SEO記事制作の費用

SEO記事制作は、1記事3万～10万円程度が一つの目安です。

記事料金は文字数だけでなく、テーマの専門性、調査量、取材、監修、図解、WordPress入稿などによって変わります。

医療・金融・法律など専門性や正確性が求められる分野では、専門家による監修費用が別途必要になることもあります。

安い記事を大量に作る方法よりも、自社にとって成果につながるキーワードへ予算を集中させた方が費用対効果を高めやすいでしょう。

制作本数だけではなく、編集体制や公開後のリライトまで含めて比較することが重要です。

SEOサービスの選び方7つ

SEOサービスを比較する際は、料金だけでなく、自社の課題や実行体制との相性を確認してください。

元記事では、サービス選定時のポイントを7つに整理しています。

1．SEOの目的を決める

最初に、「SEOによって何を実現したいのか」を決めましょう。

単に「検索順位を上げたい」だけでは、必要なSEOサービスを判断できません。

たとえば、

• 問い合わせを増やしたい
• ECサイトの売上を増やしたい
• 採用応募を増やしたい
• 比較検討中のユーザーを獲得したい
• 既存記事のCVRを改善したい

など、企業によって目的は異なります。

目標が問い合わせ増加なら、記事制作だけではなくサービスページやCTAの改善も必要になるでしょう。

目的から逆算してサービスを選ぶことが大切です。

2．提案だけか実装まで対応するか確認する

SEO会社が「内部対策に対応」と書いていても、実際の作業範囲には大きな差があります。

タイトルや見出しの改善案を提出するだけの場合もあれば、Webサイトのコード修正まで対応する場合もあります。

自社にエンジニアや制作担当者がいるなら、改善指示だけでも対応できるでしょう。

一方で、社内に実装できる人がいない企業では、実際のサイト改修まで依頼できる会社の方が適しています。

「何を納品してもらえるのか」「どこから自社作業になるのか」を契約前に整理しましょう。

3．実際に担当する人の経験を見る

SEOサービスを選ぶ際は、会社全体の実績だけでなく、実際に担当する人の経験も確認しましょう。

大手SEO会社へ依頼しても、経験の浅い担当者がメインになるケースもあります。

確認したいポイントとして、

• SEO経験年数
• 同規模サイトの支援経験
• 自社と近いビジネスモデルの経験
• 記事制作・テクニカルSEOへの理解
• 担当変更時の引き継ぎ方法

などがあります。

完全に同じ業界の実績がなくても、サイト規模やビジネスモデルが近ければ参考になります。

4．施策の根拠を説明してもらう

優れたSEO会社は、「これをやりましょう」だけでなく、なぜ必要なのかを説明できます。

たとえば「記事を20本作りましょう」と提案された場合は、

「なぜ20本必要なのか」

「どのキーワードを狙うのか」

「問い合わせへどうつなげるのか」

まで確認しましょう。

施策の数が多い会社が優れているわけではありません。

現状分析をもとに、成果への影響度と実行難易度を考えながら優先順位を決めてくれる会社の方が、自社に合ったSEOを進めやすくなります。

5．レポートの内容を確認する

SEO会社がどのようなレポートを提出するのかも確認しておきましょう。

検索順位とアクセス数だけを報告されても、SEOが売上へ貢献しているか判断しにくいためです。

レポートでは、

• 検索表示回数
• クリック数
• CTR
• 自然検索流入
• コンバージョン数
• 有効問い合わせ
• 実施した施策
• 次月の改善内容

などを確認できると理想です。

特にBtoB企業では、問い合わせ数だけでなく有効商談や受注につながったページまで確認すると、SEO投資の判断がしやすくなります。

6．契約条件を確認する

SEOサービスを契約する前に、料金だけではなく契約条件も細かく確認してください。

具体的には、

• 月額料金に含まれる作業
• 記事本数
• 修正回数
• 最低契約期間
• 自動更新の有無
• 解約期限
• 追加料金
• 記事や画像の所有権
• アカウントの所有者

などがあります。

特にSEOでは、GA4やSearch Consoleなど重要なデータを扱います。

契約終了後も自社でデータを確認できる状態にしておくことが重要です。

7．SEOとAI検索の両方を理解しているか確認する

今後SEO会社を選ぶ際は、従来のGoogle検索だけでなくAI検索についてどのように考えているかも確認しておきましょう。

ただし、「LLMO対応」という言葉だけで判断するのはおすすめできません。

SEOとAI検索では、独自情報、分かりやすいサイト構造、外部からの評価など共通する部分が多くあります。

AI検索向けの特殊な施策だけを提案する会社よりも、SEOの基礎を理解したうえで、生成AI時代の検索行動まで考えている会社を選ぶとよいでしょう。

SEOサービスを利用する流れ

SEOサービスを導入した場合、一般的には以下の流れで進みます。

1. 現状分析
2. SEO戦略・KPI設計
3. SEO施策の実行
4. 効果測定
5. 改善

1．現状分析を行う

まずはGA4やGoogle Search Consoleなどを使って、自社サイトの現状を分析します。

検索順位、アクセス数、検索クエリ、既存記事、被リンク、サイト構造などを確認します。

競合サイトとの比較も行い、自社に不足しているコンテンツやSEO上の問題点を洗い出します。

BtoB企業では、問い合わせや商談データも確認すると、アクセス数だけでは分からない課題を見つけられます。

2．SEO戦略とKPIを決める

分析結果をもとに、狙うユーザーやキーワード、コンテンツ、施策の優先順位を決めます。

すべての問題を一度に修正するのではなく、成果への影響が大きい施策から順番に実施します。

また、検索順位だけではなく、表示回数、クリック数、問い合わせ数など段階的なKPIを設定しましょう。

最終的な売上だけをKPIにするとSEO施策の途中経過を判断しにくくなるため、複数の指標を設定することが重要です。

3．記事制作やサイト改善を行う

戦略に沿って、新規記事制作、既存記事のリライト、内部リンク改善、サービスページの修正などを行います。

テクニカルSEOに問題がある場合は、サイト構造やインデックス、表示速度なども改善します。

SEOコンテンツはWeb検索だけに使う必要はありません。

記事内の情報を営業資料やSNS、ホワイトペーパーなどへ転用することで、コンテンツ制作にかけたコストを有効活用できます。

4．効果を測定する

施策実施後は、検索表示回数、順位、クリック数、アクセス、CVなどを測定します。

短期間で変化しやすい指標と、成果が出るまで時間が必要な指標を分けて考えましょう。

たとえば検索表示回数は増えているものの問い合わせが増えていない場合は、ユーザーが訪問したあとの導線に問題がある可能性があります。

数字を確認しながら、どの部分に課題があるのかを分析します。

5．改善を続ける

SEOでは一度作ったページを継続的に改善します。

検索順位が上がらなかった記事では検索意図を見直し、アクセスはあるもののCVしないページではサービスへの導線を改善します。

成果の出たページについては、「なぜ成果が出たのか」を分析し、他の記事にも展開しましょう。

SEO会社へ依頼している場合でも、判断基準や改善方法を社内で共有しておけば、将来的な内製化にもつながります。

SEOサービスで確認したいKPI

SEOの成果を「検索順位」だけで評価するのはおすすめできません。

目的に応じて複数のKPIを確認しましょう。

元記事でも、BtoBサイトでは問い合わせ件数だけでなく、有効商談や受注まで追跡することが推奨されています。

アクセス数が増えていても、事業と関係のないユーザーばかり集めていてはSEOの費用対効果は高まりません。

SEOで獲得したユーザーが最終的にどのような行動を取ったのかまで確認しましょう。

SEOサービスでよくある失敗

SEOサービスを利用すれば、必ず成功するわけではありません。

失敗しやすいパターンを把握しておくことで、外注後のトラブルを防ぎやすくなります。

検索順位だけを目標にする

SEOでは検索順位が分かりやすい指標ですが、最終目標ではありません。

検索ボリュームが大きなキーワードで1位になっても、自社の商品やサービスを必要としていないユーザーばかりでは売上につながりません。

キーワードを選ぶ際には検索ボリュームだけでなく、自社サービスとの関連性や、問い合わせへの近さも確認しましょう。

SEO会社にも「順位を上げたい」ではなく、「問い合わせを増やしたい」など事業目標を伝えることが重要です。

提案された施策を実装しない

SEO会社から改善案をもらっても、実装されなければ成果は出ません。

ありがちなケースが、「指示書は毎月届いているものの、社内で対応する人が決まっていない」という状態です。

施策ごとに担当者と期限を決めておきましょう。

社内の開発リソースが不足している場合は、実装まで対応する会社へ依頼した方が進めやすい場合があります。

外注する前に、自社側でどこまで対応できるのか整理することが重要です。

低品質な記事を大量に作る

SEO記事の本数を増やすだけでは、必ずしも検索流入は増えません。

競合記事を言い換えただけの文章や、生成AIによって一般的な内容を大量に作っただけでは、他サイトとの差別化が難しくなります。

顧客へのヒアリング、社内の専門家、独自データ、実際の事例など、自社でしか提供できない情報を加えましょう。

元記事でも、Googleの生成AI検索向けガイドを踏まえ、既存情報の言い換えではなく専門知識や体験を含んだ独自情報の重要性を指摘しています。

SEOサービスに関するよくある質問

SEOサービスに関するよくある質問について解説します。

SEOサービスの月額費用はいくらですか？

SEOコンサルティングでは、月額30万～100万円程度の公開相場例があります。

ただし、サイト規模や支援内容によって大きく異なります。

記事制作やWebサイトの改修費用が別途必要になる場合もあるため、月額料金だけではなく年間の総費用で比較しましょう。

見積書では「何が料金に含まれているか」を確認することが重要です。

中小企業でもSEOサービスは利用できますか？

中小企業でもSEOサービスは利用できます。

予算が限られている場合は、すべてを外注するのではなく、成果につながりやすい施策へ絞る方法がおすすめです。

たとえば最初にSEO診断だけを依頼し、その後の記事制作は社内で行う方法もあります。

自社で対応できる業務と、専門家へ任せたい業務を分けることで外注費を抑えられます。

SEOをすべて外注する必要はありますか？

SEOをすべて外注する必要はありません。

SEO戦略だけ専門家へ依頼し、記事制作を自社で行う方法や、反対にキーワード選定は社内で行い、執筆だけ外注する方法もあります。

商品や顧客について最も詳しいのは自社です。

事業情報や一次情報は自社から提供し、専門性やリソースが不足している部分だけ外部へ任せる方法も有効です。

LLMO・AIO対策も必要ですか？

すでにSEOへ取り組んでいる企業であれば、AI検索も意識しておくとよいでしょう。

ただし、従来のSEOとLLMOを完全に別々の施策として考える必要はありません。

分かりやすいサイト構造、独自性のあるコンテンツ、外部からの評価など共通する要素が多いためです。

まずSEOの基盤を整え、そのうえでAI検索上で自社がどのように表示・引用されているか確認すると進めやすくなります。

まとめ

SEOサービスとは、検索エンジンからの集客を改善するために、戦略設計や記事制作、サイト改善などを支援するサービスです。

主なSEOサービスには以下の7種類があります。

1. SEOコンサルティング
2. テクニカルSEO・内部対策
3. コンテンツSEO・記事制作
4. 外部対策・被リンク獲得支援
5. オウンドメディア運用代行
6. ローカルSEO・MEO
7. LLMO・AIO対策

SEO会社によって対応範囲は異なるため、サービス名や料金だけで決めるのはおすすめできません。

まずはSEOで達成したい目的を決め、自社でできることと外注したいことを整理しましょう。

そのうえで、支援内容、実装範囲、担当者の経験、レポート、契約条件などを複数社で比較すると、自社に適したSEOサービスを選びやすくなります。

また、SEOの成果は検索順位だけでは判断できません。

検索流入の先にある問い合わせ、商談、購入、売上などまで確認しながら、継続的に改善していくことが重要です。

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